現在の国民皆保険制度が制定された1961年当時､その対象は「対症療法」が中心で､「原因療法」についてはほとんど考慮されていませんでした｡
時代は変わり､歯科医学の進歩によって「原因療法」が確立されました｡歯の長持ちと健康を守るためには今や欠かせない治療ですが､法制度だけはいまだ更新されず放置されています｡そのため「原因療法」は患者さんにとって本当に良い治療であるにもかかわらず､保険の適用対象になっていないのです｡
たとえば歯を失った場合だと､対症療法では「ただ歯の無いところに歯を入れる」だけにとどまり､その先にある「咀嚼機能の快復」という本来の目的まではカバーしていません｡
そのため保険の範囲の治療だと後から異和感や痛みが出たり､食事のたびにストレスを感じることになってしまいます｡